近いうちに戦争になりそうだな…

（意外なことにこの記事が結構読まれている？　少々改稿した；2015.5.5　さらに改稿5.9）

　まったく、どうしようもない。　以前からのこの流れはさらに加速している。　戦争に向かって突っ走っている。

　いったい、誰がどのように構想しているのだろうか。

・安倍政権のスタッフは、いったいどういった連中で構成されているのだろう。　マーケティング力や作戦の立て方が異なるとでも云おうか、とにかくこれまでの政権スタッフとは違う脳味噌のメンバで構成されているように思う。　そして、その目指す所はいったい何だろうか。

（邪推すれば、今までと毛色の違うメンバを集めた際に、スパイが紛れ込み、妙な方向に誘導されている可能性がある）

　安倍総理及び政権の特ア２国への挑発的言動、それも自信満々に行っているソレは、なにがしかの軍事衝突を目的としているようだ。　集団的自衛権云々もそのための準備だと考えられる。

　言うなれば「逆真珠湾」、先に手を出させて迎撃し、あわよくば竹島や尖閣諸島を占有することが安倍政権の目的ではないのか。

（極論すれば、アメリカがそういうシナリオを描いている？）

　そうだとすると、事後の収拾についても、シナリオ構成済みの筈だ（マスコミ統制をすすめているのもうなづける。　戦時中に、批判するような報道をさせる訳がないし、軍事衝突や戦闘行為が国益であったと喧伝させるに違いない。　批判的なことを述べたコメンテイタや芸能人は、たちどころに社会的に抹殺されるだろう）。

　実際に戦争になったとして、どうなるだろうか。

　アジア諸国の中で、日本に対して四の五の物申すのは特ア２国だけだ。

　現実的な問題、特ア２国に対しては、アジア諸国に限らず、世界中のどの国も嫌忌している。　したがって、仮に日本が迎撃したとして、それを極端に批判するアジアの国は少ないだろう。

　ヨーロッパ諸国はどうか。　いわゆる戦勝国側には、アレルギー反応が大きいと思われる。

　…安倍総理大臣は、そういった批判を押さえ込むことを、今回の訪米でオバマ大統領に依頼したのではないだろうか、という気がしてくる。

　アメリカは早ければ2016年には在韓米軍を撤退させるという話があり、アジアの覇権体勢を組み替えようとしている。　日本と南鮮とが交戦すれば、米軍が半島から撤退する良い口実になるだろう。

（「同盟国に対して攻撃を加えるような国は、同盟から外されてしかるべきだ。　だから撤退する」という論法だ）

・南鮮は自滅する方向に加速している。　結局すべてブーメランであり、なにも自分たちで生み出すことが出来ない彼らは、日本というロールモデルに追いついたは良いが、その先に行けず、足下が揺らいでいる。　結局、砂上楼閣であったことが露見し、グラついているのが現状だ。

（彼らは、自分たちでなにも生み出すことが出来ないのを知っているからこそ、なんでもかんでも、現実や歴史を糊塗してまで、オリジナルを主張するのだ。　重度のコンプレックスだ）

　今回の安倍総理の米国における演説について、南鮮は大統領がそれを批判するといった、度を逸した態度を示している。　これは焦りである。　そうでもしないと、自分たちのアイデンティティを保つことが出来ないのだ。　安倍政権にしてみれば、してやったりで、刻一刻と迫る「その時」を手ぐすねひいて待っているのだろう。

　おそらく安倍政権は、靖国神社参拝等、特ア２国をさらにいらだたせる行動を続ける（靖国神社参拝自体は本来なんの問題もないのだが、特ア２国は外交カードとして騒がずにはいられない）。

　南鮮の大統領は、さんざん日本を攻撃してきたが、足下の自国経済がほぼ破綻確実な状況下にあり、なんとしても日本からカネをひっぱりたいと考えている。　そこでまずは安保問題と歴史問題とを切り離して対話する、などと云い始めているが、通用するわけがない。

　南鮮全体にもいらだちが広がりつつある。

　安倍政権としては、なんとしても先に手を出させて迎撃し、日本の強さ、対応力を世界に示したいだろう。　日本の国民は、溜飲を下げるとともに、好戦的・大政翼賛的になり、さらにヤバい方向にエスカレートするだろう。　これは危機感を伴うナショナリズム（民族主義）ではない。　上っ面の、イケイケチンピラ的なノリであり、大変危険である。

（南鮮との戦争が終わった後、週刊誌の中吊り広告に「かかってこい、中国」といった文句が踊るのが今から目に見えるw）

　国力が低下した南鮮は、中国に併呑されるか、あるいは北鮮に助けを求め、なし崩し的な統一がはかられるだろう。

　ただし、その際の北鮮のリーダーが、今のままであるかどうかはわからない。

　仮に南北統一の方向になったとして、日本にとって最悪の敵性国家が出現することになる。

　中国に併呑されたとしても、日本に対する好ましくない状況の出来であることは同じである。

　…安倍政権は、この段階、さらにその先の段階まで考えているのだろうか。　日本にとって、あまり良くない結果になると思うのだが…。

・日本と南鮮との間で交戦が生じれば、その結果いかんを問わず、中国との関係は、緊張感を伴ったものになるだろう。　なんといっても中国は常任理事国だ。　あらゆる手段を使って大騒ぎするだろう。

　さらに例の2017年問題もある（オリンピックの9年後に国難が訪れると云うジンクスがあし、これについては過去に記事を書いている）。

　しかし、中国は、南鮮とは違って、日本とのあからさまな軍事衝突は避けるように思われる。　やったらやったで、内乱に波及、そして激化する可能性があり、事態収拾ができなくなる。　内憂外患だ。　戦争等をやっている場合ではないのだ。

　さて、AIIBによってカネ集めをして、国内バブルが弾ける際の補填費用にしようという中共の魂胆は見え見えなのだが、それでもヨーロッパ勢、とくにイギリスが加盟しようとしていることには、大きな裏があると考える。

　まず、イギリスは東インド会社を作って植民地政策をやった国だ、ということを忘れてはならない。　そういう発想で考えなければならない。

　また、アメリカが加盟しないというのも、単にそういう役割分担になっている、と見るべきだ。　中共を揺さぶっているのだ。

　色々な見方、考え方があるが、現実的な問題、ADBは日米が牛耳っており、他の国には分け前が少ないから、あらたなお金の投資ルートを求めている、という側面はあると思う。

　しかし一方で、人民元に、基軸通貨としての役割が果たせる訳がない、ということも、加盟国は分かっている。　中国の運営に、透明性等担保される訳がない、ということも。

　つまり、これから崩壊する中国の屍肉をむさぼるために、堂々と乗り込んでいく入場料として加盟金を払う、というのが実情なのだと思う。　東インド会社状のものを、相手の国に作らせて、しかも「皆さんも参加して下さい、加盟国で中国を蹂躙しましょう」という作戦だ。

　中国の崩壊は既に始まっているが、2017年の大崩壊にどのようにつながるのか。

　安倍政権は、このような流れをどう考え、対処して行くつもりなのか。

　…まとまりがないが、いったん筆を置く。